• 暮らしの安心がずっと続く
    耐震・制震、日常の回復力
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    耐震・制震、日常の回復力
自然災害から家族と財産を守る

繰り返しの地震に
強いから安心して暮らせる

繰り返しの地震に
強いから安心して
暮らせる

地震時は本震だけでなく、繰り返し発生する余震への対策も必要です。オリジナル高性能パネル「粘震+eパネル」を使用した構造体が、繰り返しの地震に対する耐震性を維持します。

建物にかかる力を分散し、
強くしなやかなモノコック構造

構造用集成材、金物接合。
フィアスホームは高い品質の構造材を、
強化した接合方法で、
堅牢な躯体の基本を作ります。
その躯体の床・壁面を壁パネル等の面材で被い
構造を一体化させモノコック構造とすることで、地震や台
風に強い構造躯体としています。

木造軸組工法

柱や筋かいなどの軸材に大きな力が集中して、
建物がねじれやすくなる。

木造軸組+パネル工法
(フィアスホーム)

床・壁面が一体となり、
カが分散されるので地震に強い。

耐震+制震「粘震+eパネル」の
実物大の構造体を使用し、
繰り返しの地震に対する
耐震性の維持を確認

繰り返しの地震に強い

実験1回目と実験10回目の建物の変形量の差は、耐震等級3相当※2の構造体では+89.2㎜(28.3㎜→117.5㎜)に対し、フィアスホーム粘震※3住宅の構造体は+3.0㎜(15.2㎜→18.2㎜)となりました。繰り返しの地震でも制震性能が持続されることが実証されました。

建物の変形量が
1/2

実験1回目の建物の変形量は、耐震等級3相当※2の構造体では28.3㎜。フィアスホーム粘震※3住宅の構造体は15.2㎜と約1/2※1の値となりました。地震による建物の変形量を耐震等級3相当※2の構造体の約1/2※1に低減できることが実証されました。

青色の波形で示されたフィアスホームの粘震。耐震等級3相当の構造体と比較して、変形量が小さく、建物の揺れが収まるまでの時間も短いことが確認されました。

●本実験は、建築基準法で想定している地震の揺れよりもはるかに強い、阪神・淡路大震災クラスの揺れで行いました。
●実験に使用した試験体は、実際の建物とは異なりますので、建物の変形量や損傷状況は必ずしも実際の建物とは一致しません。
●プランや敷地条件、地震の規模や揺れの方位等によっても、建物の変形量や損傷状況は異なります。
■各試験体は下記の仕様で実験を実施しました。
●耐震等級3相当※2の構造体:住宅性能表示制度の耐震等級3相当の壁量を満たしています。
 さらに、仕上げ材は未施工ですが、耐震性に寄与すると考えられる仕上げ材(外壁・サッシガラス等)の強さなどを見込んで、壁量(筋かい)を追加した試験体です。
●粘震※3住宅の構造:耐震等級3相当※2の構造体と同等の壁量で試験体外周部を筋かいから構造用面材に変更し、試験体外周部と内部に地震エネルギーを吸収する制震材を施工した試験体です。


※1:プランや敷地条件、地震の規模や揺れの方位等によっては建物の変形量の低減率が異なります。
※2:記載内容は、住宅性能表示制度における最高等級の評価基準を満たすよう設計評価したものです。同制度に基づき設計段階で評価したもので、完成後や経年変化を考慮したものではありません。
 地域・プランにより最高等級の評価基準を満たさない場合があります。
 住宅性能表示制度による住宅性能評価書の交付を受ける場合は、登録住宅性能評価機関の評価を受ける必要があります。(申請・評価には別途費用がかかります。)
※3:粘震とは、フィアスホーム独自の造語です。

災害発生後も生活も考えた家づくり

地震に強い耐震性はもちろんのこと、大地震や水害などの際にも、飲料水、生活用水、食料の備蓄があれば
ライフラインの再開を自宅で待つことが可能です。有事でも、家族が自宅で過ごすことができれば、
精神面や身体面のストレスの軽減も図れます。
※レジリエンスとは、強靱性(=強くてしなやか)なこと。平常時の免疫力、非常時の回復力を併せ持つ家です。

地震に強い耐震性はもちろんのこと、
大地震や水害などの際にも、飲料水、生活用水、
食料の備蓄があればライフラインの再開を自宅で
待つことが可能です。
有事でも、家族が自宅で過ごすことができれば、
精神面や身体面のストレスの軽減も図れます。
※レジリエンスとは、強靱性(=強くてしなやか)なこと。平常時の免疫力、非常時の回復力を併せ持つ家です。

普段使いと併用の
収納スペース

災害時には家族3日分の飲料水や食料の備蓄が良いとされ、自宅避難なら心身のストレス軽減にもつながります。フィアスホームの家は、備蓄もできる収納スペースを確保しています。

なぜ、3日分の備蓄が必要なのか

水・電気・ガスなどのライフラインの復旧や支援物資の到着までには一般的に3日程度かかると言われています。災害発生後の3日間(72時間)は自分の力で耐えなくてはならず、備蓄品の用意が不可欠だからです。

万が一の水害に
備えた上階備蓄

集中豪雨による水害に備えて、災害時の備蓄品を上階に備蓄しておけるよう、主寝室のウォークインクローゼットに加え、2階廊下にも備蓄に役立つ物入れをご提案します。

我々を取り巻く自然災害

東日本大震災から10年、阪神・淡路大震災から四半世紀が経過した今、さまざまな地域で大規模地震の可能性が指摘されています。大地震では一度だけでなく“繰り返しの地震”への対策が必要です。

地震
リスク

南海トラフ巨大地震・首都直下地震については、地震対策検討ワーキンググループにより、甚大な被害が想定されています。

出典/内閣府 防災情報のページ
http://www.bousai.go.jp/kyoiku/hokenkyousai/jishin.html

死者・行方不明者数 住宅全壊戸数
南海トラフ巨大地震 約32.3万人※1 約238.6万棟※2
(東日本大震災の約20倍)
首都直下地震 約2.3万人※2 約61万棟※2
(東日本大震災の約5倍)
(参考)東日本大震災 22,118人※3 12万1,768棟※3

※南海トラフ巨大地震は平成25年3月時点のもの、首都直下地震は平成25年12月時点のもの。
※1想定条件は「冬・深夜、風速8m/秒」
※2想定条件は「冬・夕方、風速8m/秒」
※3平成29年3月1日現在

水害は人ごとではありません。大雨の降る日数が増える傾向にあります。

台風をはじめ集中豪雨、ゲリラ豪雨など、短時間に大雨が降るリスクが高まっています。これまで被害のなかった地域でも、これからは水害への備えの必要性が注目されています。

全国[アメダス]1時間降水量80mm以上の年間発生回数

棒グラフ:年間発生回数、折れ線:5年移動平均値、直線:長期変化傾向 出典/気象庁資料
https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/extreme/extreme_p.html

水害
リスク

1時間に降る雨の量が80mm以上の大雨の日数は、 長期的に増える傾向にあります。

大きな被害をもたらした台風の経路

① 洞爺丸台風:1954年
② 伊勢湾台風:1959年
③ 台風19号:1991年
④ 台風10号:2003年

⑤ 台風16号:2004年
⑥ 台風13号:2006年
⑦ 台風12号:2011年
⑧ 台風26号:2013年

※理科年表、消防白書、気象庁ホームページより

複合的なライフラインの
ストップ時の備えも重要です。


万一に備えた飲料水、生活用水の確保も大切です。ウォーターサーバーの設置や雨水利用のシステムにより水道がストップした場合にも安心です。

太陽光発電システム搭載で、万が一停電になっても発電した電力を利用できます。

万一に備えた飲料水、生活用水の確保も大切です。ウォーターサーバーの設置や雨水利用のシステムにより水道がストップした場合にも安心です。

太陽光発電システム搭載で、万が一停電になっても発電した電力を利用できます。

自宅での避難生活に備えて、
各所に必要な備蓄品を
ストックできるような
ご計画をご提案します。


玄関土間収納

リビングコンテナ

上階備蓄

玄関土間収納

リビングコンテナ

上階備蓄

フィアスホームの家に暮らしたら
“お客様の声で”

家庭内事故への配慮

家族みんなが
安全に使いやすい家

家の中は思った以上に危険な箇所が多いところ。フィアスホームはつまづきや転倒・転落などの
事故が起きやすい箇所の安全性に配慮した設計で、家族みんなが安心して永く暮らせることを目指します。

家の中は思った以上に危険な箇所が多いところ。
フィアスホームはつまづきや
転倒・転落などの事故が起きやすい箇所の
安全性に配慮した設計で、家族みんなが安心して
永く暮らせることを目指します。

どの世代でも、家庭内での事故が多く発生。

■ 0歳〜19歳(子ども)、20歳以上65歳未満(成人)、65歳以上(高齢者)の世代別による家庭内事故のデータを収集

家庭内事故を低減するための工夫

転倒対策

つまずいたり、滑ったり、浴室には危険がいっぱい。握りバーは、安全な入浴をサポートします。

ヒートショック対策

独自の断熱層の構造により足裏から奪われる熱を少なくし、冷たさを感じにくくしました。

けがをしにくい

ぶつかった時にけがをしにくい安全設計です。

転落対策

手すりを透明なパネルにすることで、よじのぼって反対側をのぞくという危ない行為を軽減します。

転倒・衝突対策

ドアストッパーの段差を解消。ケガの危険性を軽減します。

指はさみ防止対策

引戸には、扉本体がゆっくり開閉するソフトモーション機能が付いて安心です。

火災に備える

火災から大切な家族と
資産を守るために

住宅内で発生した火災に備え、
火災警報装置をすべての居室や階段ホール、
吹き抜け、キッチンに標準装備。
火災を早期に発見することで、
火災による被害を最小限にとどめ、
避難もしやすくなります。

火災の早期発見を促す
「火災警報装置」

※火災警報装置の設置基準は各市区町村で定められています。ほとんどの地域の条例では、キッチンの火災警報装置を義務化していません。

防火対策のポイント

通報から放水までの所要時間は15分

火災が発生した場合、その95%が通報から15分以内に消防隊による消火活動が開始されています。つまり、15分間での火災の広がりを最小に抑えれば、鎮火される可能性は高く、被害を最小に抑えられます。